外資系企業の転職

外資系転職の給料交渉を成功させるには?気をつけたいポイントも解説

「外資系に転職するからには給料を上げたい」
「でも給料交渉なんてやったことないから不安…」

外資系企業への転職を考える理由として多いのが、年収アップ。

転職によって倍近い年収が得られた、という例も少なくなく、外資系企業への転職は現在の給料を大幅に上げる可能性を秘めています。

ただここで注意したいのが、外資系企業の年収の多くはインセンティブが占めているということ。

成果を上げなければ、年収はそれほど高くなりません。

そのため、転職前の給料交渉で「固定給」を高めておくことが大切です。

しかし給料交渉と聞くと、「これまでやったことないし…」「面接官から嫌がられるのでは…」と思ってしまう方もいるかもしれません。

でも、安心してください。

これからお伝えする内容を踏まえて給料交渉に臨めば、失敗の可能性を限りなく減らしつつ交渉に臨めるようになります。

この記事を参考に、年収の上乗せを目指して給料交渉に挑戦してみましょう。

  1. 外資系企業への転職で給料交渉をすべき理由
  2. 外資系企業への転職における給料交渉の準備
  3. 外資系転職で給料交渉を成功させるコツ
  4. 給料交渉で気をつけること
 

外資系企業への転職で給料交渉をすべき理由

まず、外資系企業への転職で給料交渉をすべき理由からお伝えします。

給料交渉をすべき主な理由は、以下の3点です。

それぞれ説明しますね。

求人の予算枠にかなり幅がある

まずひとつめの理由が、外資系企業の求人の予算にはかなり幅があるからです。

たとえば「想定年収:700万円~1200万円」といった求人を見たことがある方も多いのではないでしょうか。

このように、外資系企業の年収レンジには「幅」があることが少なくありません。

なぜなら外資系企業は、その人の能力に応じた年収を提示する傾向が強いからです。

多くの場合、日本企業では年齢と役職である程度の年収水準が決まってしまいます。

一方で外資系企業は、これまでの経験とスキル、そしてその人が入社後に与えるインパクトによって年収が左右します。

つまり、企業が求めるスキルを満たした人物であると評価されれば、企業としては好待遇で迎え入れる可能性があるんですね。

そのため給料交渉を行い、自分のスキルや経験をしっかりとアピールできれば、高い給料のオファーを期待することができるのです。

提示額が採用担当に一任されている

給料の提示額が採用担当に一任されていることも、外資系企業で給料交渉をすべき理由のひとつです。

日本企業の場合、中途入社者の給料は、役員や社長に稟議を上げ決定されることがほとんど。

一方で外資系企業の場合、採用担当のマネージャーだけでオファー金額を決められることが珍しくありません。

これは、転職者としては給料を上げるチャンスといえます。

なぜなら、交渉相手がマネージャーひとりだからです。

そのため給料交渉を複数回繰り返すことがなく、1回の給料交渉であっても給料アップを実現しやすいのです。

外資系は固定給が低く設定されていることが多い

3つめの理由は、外資系企業は固定給が低く設定されていることが多いからです。

一般的に外資系企業の年収は、固定給とインセンティブで構成されています。

そしてインセンティブは、成果次第で上下します。

もちろん成果を上げれば、それだけ高収入も期待できるでしょう。

しかし成果が上がらなければ年収がガクンと下がることもあり、外資系企業の年収は安定しにくいといったデメリットもあります。

そこで、成果が上がらないときでも年収を高く維持させるため、固定給を高く設定しておくに越したことはありません。

そのため、入社前の給料交渉が欠かせないのです。

少しでも固定給のオファーを高くできれば、より安定した年収が見込めるようになるでしょう。

  • 外資系企業はその人の能力次第で年収が決まる
  • 交渉相手は採用担当ひとりだけでOKなことも
  • インセンティブだけに頼るのはリスク

外資系企業への転職における給料交渉の準備

では、給料交渉の具体的な方法について解説していきます。

まず意識してほしいのが、交渉の成功は事前準備に懸かっているということです。

準備をせずに交渉に臨むのは、戦いの場に素手で臨むようなもの。

そのため交渉を成功させるには、まずは自分のなかの「武器」を用意しなくてはいけません。

そこで交渉前の準備においては、以下の3点に取り組んでください。

では、それぞれの準備について解説します。

現職の年収を正確に話せるようにする

まずは、現職の年収を正確に話せるようにしておきましょう。

自分の年収を知らなければ、「どの程度まで上積みをしたいか」といったことがそもそも分かりません。

そこで源泉徴収票などをもとに、自分の正確な年収をまずは把握することから始めてください。

年収は、賞与や残業手当、住宅手当などの福利厚生も全て含んだ「額面の数字」のことです。

社会保険料などを引いた「手取りの額」ではないので注意しましょう。

ちなみに外資系企業は年俸制の場合が多いので、月収ではなく、年収ベースで把握しておけば大丈夫です。

希望年収の根拠を言えるようにする

次に、希望年収の根拠を言えるようにしておきます。

たとえば「私の経験やスキルからすると、貴社の競合他社では850万円のオファーが出ている例もある」といったことですね。

給料交渉の場では、「今より100万円ほど増額を希望しています」といった根拠のない提示だと相手は交渉に乗ってくれません。

なぜなら、給料の上乗せを納得できるだけの理由がないからです。

「給料アップを本気で臨んでいないな」と思われてしまい、企業の言い値で年収を強引に決められてしまうこともあるでしょう。

そのため、競合他社の年収データなどをもとに、根拠を持って希望額の提示をできるようにしておくことが欠かせません。

もしも他社の年収データなどが手に入らない場合は、後ほど解説するように転職エージェントのキャリアアドバイザーから情報を手に入れるのもひとつの手です。

※転職エージェントを使って給料交渉を進める方法を先に知りたい方は「転職エージェントに交渉を代行してもらう」をクリック!

固定給やインセンティブばかりに目を奪われない

ちなみに希望年収を考えるときは、固定給やインセンティブばかりに目を奪われないよう注意しましょう。

外資系企業の場合、ストックオプションが用意されていたり、住宅の借上げを行ってくれたりする企業が少なくありません。

そして目先の固定給やインセンティブだけに目が行ってしまうと、「わが社の給与体系についてしっかりと調べていない」と思われてしまうリスクがあります。

そのため、応募する企業の給与に何が含まれるかは必ず調べておくようにしてください。

貢献できるアピールポイントを固める

交渉の準備段階では、自分のアピールポイントを固めておくことも忘れずに行いましょう。

そもそも書類や面接でスキルや経験をしっかりアピールできれば、交渉せずとも自分の実力、またはそれ以上のオファーをしてくれるものです。

なぜなら、能力が高い人は他社からも引き合いがあるから。

スキルが高ければ、「他社よりも高いオファーを提示することでわが社に入社してもらおう」と企業側が考えてくれるようになるのです。

そのため年収アップをするうえで、「自分がいかに会社に貢献できるか」をしっかりとアピールすることは欠かせません。

そして的確にアピールするためには、募集するポジションに必要なスキルや経験があることに絞って伝えることが大切です。

やみくもにアピールしても、面接官には響きません。

まずは応募するポジションで求められているスキルを洗い出すことから始めましょう。

求められているスキルが分からない場合は、「Linked in」などのビジネスSNSを使って、応募ポジションに近い仕事をしている人にコンタクトを取ってみるのもおすすめです。

もちろん、応募する会社の社員にコンタクトを取れたらベストです。

実際の社員からの声を聞くことで、応募ポジションに求められているスキルが具体的に分かり、自分がアピールすべきポイントも明確になることでしょう。

  • まずは自分の年収を正確に把握することからスタート
  • 希望年収には根拠を伝えることが欠かせない
  • 応募ポジションに求められるスキルを具体的に把握する

外資系転職で給料交渉を成功させるコツ

ここからは、外資系転職で給料交渉を成功させるコツを解説していきます。

具体的には、以下の3つを意識しましょう。

では、それぞれについて解説します。

あれこれ話し過ぎない

給料交渉で大切なのが、「話し過ぎない」ということです。

交渉と聞くと、「心理戦」や「駆け引き」と思ってしまう方は少なくありません。

しかし、これはあくまでビジネスにおける交渉の話。

転職における給与交渉は、希望額と根拠を伝えるだけで基本的にはOKです。

なぜなら転職は、企業のほうが応募者よりも立ち位置が上であり、どれだけ希望を伝えても、最終的な年収は相手によって決められるからです。

その際、求職者として意識したいのは「相手が納得するだけの根拠を持って希望額を伝える」ということ。

相手にとって自分を採用するメリットをとにかく並べ立てる、といったことは必要ありません。

場合によっては「給料のことしか頭にないのか」と反感を買ってしまうリスクもあるので、交渉の場では自分から話し過ぎないように注意しましょう。

他社からのオファー額を提示する

交渉の材料として、他社からのオファー額を提示することが効果的な場合もあります。

たとえば、「他社からは900万円のオファーを頂いています」といったことですね。

この場合、応募企業が自分に関心を示してくれているのであれば、900万円以上のオファーを提示してくれることもあるでしょう。

一方で、相手がそこまで自分に関心がなかったときには注意が必要です。

「この人は900万円以上ではないと、入社しなさそうだな。でも、この人のスキル的に900万円以上は出せない」などと思われ、場合によっては選考で落とされるケースも少なくありません。

そのため他社のオファー額を提示する場合は、志望度が高い企業の内定をもらってから交渉に臨むなど、ある程度の「保険」をつくっておくことをおすすめします。

転職エージェントに交渉を代行してもらう

「給料交渉を成功させる自信がない…」と不安に思ってしまうときは、転職エージェントに交渉を代行してもらうのもひとつの手です。

転職エージェントは、給料交渉を数多く経験しています。

そのため交渉ノウハウが豊富にあることから、自分で交渉するよりも成功確率を高めることが期待できるのです。

そして転職エージェントに給与交渉を頼むことで、自分自身は選考に集中できるといったメリットもあります。

そもそも転職エージェントは、求人を紹介してくれるだけでなく、面接の日程調整などの事務作業もすべて代行してくれます。

そして代行業務のひとつとして、給料交渉も代わりに行ってくれるのです。

給料交渉を自分ひとりで行うとなると、事前準備にしっかりとした時間をかける必要があります。

給料交渉のことが頭から離れないと、選考に集中できなくなるリスクも出てくるでしょう。

その点、転職エージェントを使えば、給料交渉の準備で時間を奪われたり、ストレスを抱えたりする心配はありません。

空いた時間を使って、選考突破に向けた準備を入念に行えるようにもなるでしょう。

また転職エージェントを使うと、応募するポジションに必要な力やスキルを具体的に教えてくれることもあります。

そのため企業研究などの時間に費やす時間を効率化できる、といったメリットもあるのです。

エージェントが企業側に立つことも

しかし転職エージェントに給料交渉をお願いしても、交渉がうまくいかないケースも少なくありません。

交渉担当者の力不足が原因のこともありますが、そもそも転職エージェントは「企業の採用代行」という一面があることも、交渉が成立しない一因となることがあります。

転職エージェントは、企業から求人をもらわないとビジネスが成り立ちません。

そして、人材を紹介した対価として成果報酬を受け取るのも企業からです。

つまり転職エージェントのお客様は、求職者ではなく「企業」なんですね。

そのため企業との関係を保とうと、給料交渉に本腰を入れない可能性もあるのです。

また転職エージェントの担当者が忙しく、給料交渉を真剣に行ってくれないこともあります。

転職エージェントに給料交渉を代行してもらうことはメリットも多いものですが、信用できない場合は、自分で交渉に臨むことを考えてみましょう。

  • 希望額と根拠さえ固めておけばまずはOK
  • 他社のオファー額を提示することが有利に働くことも
  • 交渉が不安な場合は転職エージェントに代行してもらう

給料交渉で気をつけること

給料交渉を成功させるためには、注意すべき点をあらかじめ知っておくことも大切です。

具体的には、以下の4つに気をつけましょう。

では、それぞれの注意点について解説します。

給料交渉のタイミングは「オファーレター」受領のあと

給料交渉のタイミングは、オファーレターをもらってから行うのが基本です。

なぜならオファーレターをもらってしまえば、入社するか否かは求職者側が決められる状態になるからです。

つまり、交渉がしやすくなるんですね。

なかには面接のなかで自分から交渉を持ち掛ける方もいますが、これはNGです。

面接は、あくまで企業から評価される場であり、交渉の場ではないので、積極的に給料の話を出してしまうと相に不快感を与えてしまうでしょう。

給料交渉はオファーレターをもらったあと、つまり自分が企業に入社するかどうか選べる立場になってから行う、ということは覚えておいてください。

現在の給料を高く言うことは避ける

少しでも年収を上げようと、自分がもらっている給料を高く伝える方もいますが、これはおすすめできません。

なぜなら、企業から源泉徴収票の提示を依頼される場合があるからです。

外資系企業では源泉徴収票を求められる可能性が低いのも事実ですが、もしもウソをついていたことがバレてしまうと、最悪の場合、内定が取り消しになる可能性があります。

特に、日本人経営者がトップを占めるような大手外資系企業の場合は求められることも多いことから、現在の給料を高く言うことは避けるのが無難でしょう。

期待値が上がると外資の場合はかなり大変

ちなみに高い給料を伝え、いま以上の年収を手に入れたとしても手放しでは喜べません。

なぜなら自分の本来の実力以上に、会社からの期待値が上がってしまう可能性があるからです。

場合によっては厳しいノルマが課されたり、上司からの強いプレッシャーにさらされたりすることもあるでしょう。

高い給料をもらうことは、それだけ責任が大きくなることも合わせて覚えておいてください。

希望額を聞かれたら年収レンジを必ず聞く

転職活動のなかで、面接官から希望額について質問されることもあるでしょう。

この場合、まずは面接官が想定する「年収レンジ」を聞くようにしてください。

なぜなら年収レンジを超える額の希望を出してしまうと、「この人は採用しても年収が折り合わず入社してもらえない」と面接官が感じ、選考の早い段階で落とされてしまう可能性があるからです。

そのため年収レンジを聞き、その範囲内で希望額を伝えるのがおすすめです。

たとえば「年収レンジは800万円~1000万円ですね」と言われたら、「950万円~1000万円を希望しています」と伝えるのが良いでしょう。

給料交渉に強気で臨むのはNG

給料交渉で気をつけたいのが、強気の姿勢で臨むことです。

どんな交渉でもそうですが、まずはこちらが譲る姿勢を見せないと相手も譲ってくれません。

そのため、「何がなんでも年収を上げたい」といった勢いで交渉に臨むのはかえって成功を遠ざけてしまうのです。

給料交渉は、どんなにうまくいっても15~20%アップが限界でしょう。

むしろ5%でも上がったら成功と思って大丈夫です。

繰り返しになりますが、給料交渉で大切なのは希望額を裏付ける根拠がしっかりしていること。

つまり交渉に強気で臨まなくても、交渉の準備さえしっかりできていれば冷静に交渉の場に臨むことができるのです。

  • オファーレターをもらった後は有利に交渉を進められる
  • 給料を高く言うことはリスクが大きい
  • 年収レンジの範囲内で希望額を伝えると角が立たない
  • 5%でも給料が上がれば御の字と思っておく

まとめ|外資系転職の給料交渉は事前準備がすべて

この記事では、外資系転職の給料交渉について、準備の方法やコツ、気をつけるべき点について解説してきました。

内容をまとめると、以下の通りです。

まとめ
  • 外資系企業は交渉によって給料が上がる余地が大きい
  • 希望額の根拠を明確に話せるように事前準備を行う
  • 交渉が不安な場合は転職エージェントに代行してもらう
  • オファーレター受領後が交渉のベストタイミング

外資系企業は、交渉次第で給料アップが大きく見込めます。

しかし交渉には、リスクが伴うものです。

ポイントを押さえて臨まないと、「お金にしか目がない人」と悪い印象を与えてしまうこともあるでしょう。

そのため、まずは交渉前の準備を抜かりなく行い、希望する年収を堂々と伝えられるようにしてください。

相手が納得できる理由を伝えられれば、想像していた以上の年収アップも夢ではありません。

この記事の内容を参考に、給与交渉にチャレンジしてみてくださいね。

ベストワーク編集長はあなたが最高の転職を実現できるように祈っています。